保有割合調査と発生割合調査は異なる。
罹患力に大きな変化が無く、罹病期間が長い疾病なら、最初に保有割合調査をおこない、続けて累積発生割合調査をすれば、一般に割合は下がるだろう。
保有割合調査をおこなう時期に罹患力が高くなれば、その後におこなわれる調査では、累積発生割合はむしろ高いはず。
罹病期間の短い疾病が流行したとすれば、
- インターバルがんが増えるはず
- 非検診群における有症候がんの発見が増えるはず
検診だから、無症候保有者を拾い上げる。
福島の場合、悉皆検診である。韓国などと異なる。
悉皆検診なので、強制や義務化でもされなければ、受診者割合は下がっていく。
検査者のバイアスも関係する（甲状腺がんの知識が増え、有症候者の発見が増えたりしなければ、見つけにくくする方向に働くかも知れない）。
最初からカットオフポイントを上げているから、見逃しを許容する方向。
