出来るだけ端的に。
過剰診断があるから検診は止めるべきという説明をすべきで無い理由について。
それは、過剰診断がある事は、検診をおこなわない事の十分条件では無いからです。
いっぽう、検診をおこなう事の必要条件は、その検診に効果がある事です。
甲状腺がん検診を止めるべきと言う一義的な根拠は、効果が認められていないからです。
検診をおこなう事の必要条件が成立しているか判らないので、その検診をおこなう意義はありません。
検診に効果がある事が認められて初めて、過剰診断等の害（ハーム）と程度を比較して、推奨すべきかが検討されます。
効果が無いのでは無く、効果が判らないのであれば、検診をおこなわない理由にはならないのでは、という意見があるかも知れません。
薬で考えてみてください。薬は当然、効果と有害な副作用との程度を比較して、それをどのように使うべきかが決められます。
では、薬で、効果が無いのでは無く効果が判らない場合、その薬を使わない理由にはならない、と言えるでしょうか。
もしかしたら、その薬には効果があるかも知れない、使用すれば人類に利益をもたらすかも知れない、と考えられるとしても、いきなり現場で使う事は有りえません。
まず、まだ効果が認められていない事、もしかしたら効果は無いかも知れない事、更には、害があるかも知れない事、等々を充分に理解してもらって、研究の一環として、薬の効果を検討する、という手続きが必要です。それを、臨床試験と言います。
検診も医療介入ですから、薬と同様に考えなくてはなりません。その検診の効果はまだ認められていない事、もしかしたら効果自体が無いかも知れない事、害を及ぼすかも知れない事、をきちんと認識・了解してもらって、参加してもらう必要があります。
甲状腺がん検診の場合は、韓国などでの成人に実施した例から、効果が無いであろう事が判っています。そして、検診一般に害が伴う事は確実であり、甲状腺がん検診の場合、その害が甚大であったのも判っています（発見数が激増しているのに死亡割合がほぼ減少していない事から）。
これらは成人を検討した事ですが、違う層における知見を他の層にまで敷衍して検討するのは重要です。これを、補外または外挿と言います（一般化とも）。
とは言え、成人での知見が若年者に適用出来ない可能性は、当然あります。しかるに、だからと言って、じゃあ、効果がある可能性を持つので実施したほうが良いとはなりません。
上の臨床試験の話を思い出してください。効果が認められていない医療介入は、その事情を理解してもらった上で参加を促す必要があります。
それを福島に適用すると、若年者に（も。保護者も同時に）事情を理解してもらった上で参加してもらうのが、最低限成立しているべき条件だと言えます。
この時、検診に過剰診断の可能性があるという事を説明するだけでは、全く不十分です。まず説明すべきは、検診には効果が認められていないし、そもそも効果が無いかも知れないという事です。
ここから、現状の、なるだけ沢山の人々に検診を受ける事を促す、といった方針を止め、上記理由を詳細に理解してもらい、そもそも検診に効果が無いかも知れない所を十全に了解させた上で、それでも受けたい人には受診のフォローをする、という方針に改めるべきである、という主張が導かれます。
